ゆるっとラウンジ
アポロ計画が中止になった1970年代
アポロ計画は1961年～1972年の11年間、アメリカの威信をかけて、当時250億ドル（当時の日本円換算90兆円）の巨大な金額を投じて行った宇宙開拓プロジェクトです。
しかし1972年に突然中止。
しかもほとんど成果らしい成果をもたらしていません。
ソビエトとの宇宙開発競争のためとも言われていますが、90兆円もかけて、そんな競争のために11年間も行うのか？
答えはNo。
国家が威信をかけて大々的に行うには、必ず何らかの成果や収穫が見込めるからです。
アポロ計画は人類の月移住計画だった
アポロ計画は、「人類が月に移住地を求めた」というのが真の狙いだったと思います。でなければ90兆円もの巨費を投じて11年間も探索しないでしょう。
しかし、結局、成果はほとんど無し。
何故、成果が得られなかったといえば、荒唐無稽な話しに聞こえるかもしれませんが、月には宇宙的存在である先住民がいて、地球人の移住は拒まれたからでしょう。
だから成果無しになった。
「は？」となるかもしれませんが、これが最も合理的な理由だと思います。
ちなみにアポロ計画は、ケネディが推進。が、そのケネディは暗殺。
ケネディは政府紙幣発行をしたため、国際金融資本家達から暗殺されたというのが現在、有力な説となっていますが、もしかすると月移住計画も関係があるかもしれませんね。
マルサスの人口論～人類はやがて餓死する
ところで、何故、月へ移住を試みたのか。
答えは簡単。
爆発的に増加する人口問題の解決のためにです。
18世紀の後半に、イギリスに「マルサス」という経済学者が登場します。
マルサスは「人口論」を提唱。
マルサスの人口論は、簡単に言えば、地球の人口増加スピードは指数関数的に上昇するものの、食糧自給は右肩上がりの比例直線であるため、いつかどこかで人類は食糧自給が追いつかなくなる・間に合わなくなり、餓死するようになるという理論であり予測であり警鐘です。
要するに、地球人の人口増加スピードが今後も続くならば、途中で人類は餓死せざるを得なくなるという恐ろしくも現実的な予測なわけです。
将来、人類が共倒れになる。
それならば、事前に手を打つ必要がある。
地球人の人口爆発をどうするか？
マルサスは、1700年代後半の人です。
おそらく1900年代に入る前から、世界各国の首脳陣や国際金融資本家達は、地球人口の爆発上昇問題を考えるようになっているはずです。いやもっと前から将来訪れるであろう世界的な問題として考えていたはずです。
で、人口爆発問題を解決するために、アメリカでは月への移住を考えたのではないかと。で、月では生存できる見込みがあって、それでアポロ計画を立てたのではないかと。
荒唐無稽な話しに聞こえるかもしれませんが、その可能性はあると思っています。
地球人の人口削減のためのグローバル全体主義
しかし、先住民である宇宙的存在から拒否。やむなく、地球の中で解決する策に転じることに。
そこで考案されたのが、長期計画による「人口削減」計画と推進。「人減らし」をいかに推進していくか。
そのためには戦争、食糧危機、飢餓、ウィルス感染、人工的に天災を引き起こす（気象兵器の開発）、嘘の情報を流して賢い人だけが生き残る社会、格差社会を作り弱者排除、強者必勝の社会。
これらはグローバル全体主義の特徴でもありますが、そう、アポロ計画の頓挫によって、人口削減を推進するために、グローバル全体主義の設計と推進を始めることに転じた。
そのターニングポイントが1970年代。
アポロ計画の頓挫と、ケネディの暗殺、ベトナム戦争の終結。
Marvin Gaye「What’s Happening Brother」
ところで、Marvin Gaye（マービンゲイ）。
アポロ計画が頓挫して、社会が大きくうねりながら変わっていく1970年代、マーヴィンゲイはメッセージ性の強い音楽を創っていました。
モータウンサウンドの代名詞にもなっています。マービンゲイの曲は、ちょうどアポロ計画が中止になった頃にヒットしています。
Marvin Gaye – What’s Happening Brother (Visualizer)
「What’s Happening Brother」
「一体、今、何が起きているのか？」
端的にいえば、当時強く押し進められるようになった新古典派経済に基づく新自由主義路線です。グローバル全体主義。企業社会主義。
マービンゲイのこのアルバムも、当時、アメリカで大ヒットしましたが、結局、アメリカは新自由主義路線をまっしぐらで、今の有様です。いえ、日本もアメリカの後を追っています。
グローバル全体主義の中、日本はどうなるのか？
昨年、暗殺された安倍晋三氏は、愛国の気持ちもある人だったようです。が、売国政策も多く行っています。
アベノミクスは新古典派経済学に基づく経済政策であり、トリクルダウン理論よろしく、結局、格差を助長することに加担。
企業は内部留保を増やし、自社株を買って株価を上げ、結局、株主、投資家といった富裕層が富む流れが加速。
しかも、外国人株主が多く、日本のマネーは株式を通じて海外に流出。海外といっても、ウォール街の住民のところへ。あと中国による日本の土地や不動産の爆買いの促進。
この状況の中、消費税を１０％にアップにし、今では五公五民の「重税」時代になっています。しかも消費税はさらに１５％、２０％という話しもあって、六公四民、七公三民の時代は、そう遠くなさそう。
藤井聡「日本はアメリカと中国の植民地となる」
貧富の差が拡大するという話しにとどまらず、今では日本のＧＤＰは成長することなく、日本全体が貧困化に向かい、発展途上国になると予測もされています。
日本は、周回遅れの新古典派経済学の申し子になり、貧民国へとまっしぐら。
最たる原因は、財務省が進める「緊縮財政」と「消費税」。消費税を下げ、廃止にし、緊縮財政から積極財政に転じなければ、本当に日本は貧民国になってしまう。
ＧＤＰ成長ができなければ、アメリカと中国とに差が付けられ、経済的弱者国に。そうなるとアメリカの植民地化は強化され、中国の植民地になると、藤井聡さん達は極めて強く警鐘を鳴らしています。
しかし、国民の多くが目覚めて、消費税減税と廃止、緊縮財政から積極財政に転じることの大切さに気がつき、草の根レベルからもっと声を上げることが大事であると、藤井聡さんは言います。
人類の生き残りゲーム
日本のことも由々しきことですが、アポロ計画後の世界の流れは、大きく変わったのではないかと推察しています。
グローバル全体主義への大きなシフトチェンジ。
着地点は、優秀な人類だけを残す人口削減とともに、いくつかの巨大企業による企業統治社会（企業共産主義、企業社会主義）、デジタル監視社会の現出。
人類のふるい分けをするために、現在、計画は推進中。
正しい情報を自ら拾い、モラルを守ることができ、賢い種のみだけが残り、そうでない種は情報洗脳の中で陶太されていくように推進。
世界のクイズマスターの「なぞなそ」に見事クリヤーした者だけが、次の地球時代に生き残れるように、現代の空中携挙が今行われているのかもしれません。
